税理士先生が出版する際に考えたいこと「商業出版」

出版をする際の費用負担はどれくらいなのか?

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税理士事務所を数多く回っておりますと、特に初対面の先生から次のようなことを聞かれる事があります。

「太田さんは出版をしているんですね?」
「結構、費用かかったんじゃないですか?」

私の名刺には単行本のPRが記載されているので、それを見てくださった方から出版にかかった費用について聞かれるのです。
出版をする事で物凄い費用がかかっているのではないか、 ご質問をされる方はそのようにお考えになるようです。

私の場合は商業出版ですので、出版をするにあたって費用はコーディネーターにお願いをした費用以外で、印刷や編集など本の製作にかかるものは一切ありませんでした。


商業出版なので出版社さんから印税をいただいております。
とはいえ何十万部と売れる性質の本ではありませんので、 「夢の印税生活」というわけには行きませんが、「印税」と名のつく収入はなにやら嬉しいものがあります。

出版の性質

出版には大きく分けて「商業出版」と「自費出版」とがあります。
会計業界ではこれの中間的な存在として、「共著出版」という形態が存在します。


今回は「商業出版」についてお話してみたいと思います。

商業出版は本を製作するに当たっての諸費用を、出版社が負担して作るものを言います。
これが自費出版となると、本を作るための諸費用を著者自身が負担する事になります。
業者さんにもよりますが、数十万円から中には500万円近い見積りを提示されることもあります。

誰がどう考えても商業出版の方が良いに決まっています。
と、個人的には考えます。

こんな税理士先生は出版を考えた方が良い

「出版をした方が良いだろうか?」
「出版をするとお客は増えるだろうか?」
「どのようなテーマの本を書けばウケるだろうか?」

出版をすることに前向きな税理士先生からはそのような質問を受けます。
個人的には「お客様を増やすこと」に軸足を置いた出版はあまりおすすめしません。「お客様を増やすこと」に軸足を置いてしまうと、読者の事を無視してしまい、自社の商品やサービスをPRするようなものになりがちです。そうなってしまうと、読んでいただき難くなるからです。

とはいえ、出版の目的も様々ですから、一概にこれが正しい!というものでもありませんが・・・。


私が税理士事務所様を回っているなかでも、出版をした方が良いという税理士先生は世の中にたくさんいらっしゃいます。

例えば、下記の項目に当てはまるような先生です。

1、専門ジャンルが明確にある税理士先生
2、狭いジャンルでマニアックなことまで深掘りする税理士先生
3、特定のジャンルで深い実績がある先生
4、過去にそのテーマで小冊子やレポート、連載などをしたことがある税理士先生
5、書くことが好きな税理士先生、書くことが苦にならない税理士先生

などです。
特定の業種に精通しているとか、特定の税制に深い経験をお持ちであるなど、専門のジャンルを明確に持っている税理士先生は出版に向いているといえます。


さらにブログやメールマガジンなどで、ご自身の考え方や、向き合い方などを表現する事に慣れている税理士先生は、直ぐにでも出版への道は開けると思います。

税理士先生が出版をするまでの道筋

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当社で出版をコーディネートさせていただいた税理士・会計士の先生は、今までに3名いらっしゃいます。
いずれの先生も特定のジャンルに精通していらっしゃいます。

私がコーディネートをさせていただく際には、自費出版や共著出版ではなく商業出版をおすすめしています。

商業出版への最短ルートは、出版コーディネートを業としている専門家に頼む事です。
当社でご相談を受けた際は、私自身が頼んだコーディネーターを推薦しています。

コーディネーターの方は、出版社とのパイプを持っていますから、先生が出版をしたいジャンルに適した出版社をピックアップし、アプローチをかけてくれるわけです。
個人がむやみやたらにアプローチをかけるよりも、ずっと上手に話を進めることができるようになります。


出版コーディネーターに依頼する以外にもいくつかのルートがあります。

A.知り合いで出版をした事がある人の人脈を辿る
B.知り合いの出版社に相談をしてみる
C.出版社にダイレクトメールを出したり、飛び込み営業をしてみる
D.商業出版について書かれている本で勉強してみる

などです。
まずは出版社の方とどのようにしてつながるかを考えることです。

自分で営業をすることに抵抗がある税理士先生の場合は、 AやBなどで紹介というステップを踏むと良いでしょう。
いやいや自力で開拓したいという税理士先生は、Cのように直接的な営業活動を行ったり、Dのようにそのやり方を勉強したりなどすると良いでしょう。

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